第72回西日本脊椎研究会  抄録 (一般演題V)

21.隣接椎間障害と外側病変にて複数回手術に至った腰椎変性側彎症の1例

 

自衛隊別府病院 整形外科1)

大分整形外科病院 整形外科2)

 

○巽 政人(たつみまさと)1)、大田秀樹2)、松本佳之2)、森下雄一郎2)、ファンジョージ2)、木田浩隆2)、竹光義治2)

 

はじめに
腰椎変性側彎症術後の隣接椎間障害は頭を悩ます問題の一つである。今回我々は椎間孔狭窄と隣接椎間障害にて再手術を余儀なくされた1例を経験したので報告する。

症例
症例は74歳女性。平成13年頃より腰痛と右下肢痛を認めた。軽度の腰椎変性側彎とL4変性すべりに対して平成17年L3-5 laminotomy のみを施行した。術後症状は一時軽快していたが、術後1年5か月後に再び右下肢痛の増悪を認めた。画像上、L4/5の不安定性の増強と右L5/Sの椎間孔狭窄を認め、 L 4/5、 5/S TLIFを行い症状の軽快が得られた。 2回目術後3カ月より左下肢痛出現し、上位隣接障害の診断でL2-3-4PSFとL3/4 TLIFを追加施行した。しかし、 3回目術後1年8カ月して症状再増悪し、 LI/2椎間で隣接権間障害を認めている。

まとめ
腰椎変性側彎症を伴う腰部脊柱管狭窄症の治療計画に難渋した症例を経験した。術後生じうる隣接椎間障害を考慮し、全脊椎のバランスを含め術前に十分吟味する必要があると実感した。

 

22.血液透析患者に対する腰椎固定術後の隣接椎間障害の検討

 

九州厚生年金病院 整形外科 

 

○土屋邦喜(つちやくによし)、川村秀哉、川口謙一、城戸 聡

 

目的:血液透析患者における腰椎固定術後の隣接椎間障害を検討した。
対象および方法:当院および関連施設で腰椎固定術を施行した血液透析(HD)症例は49例であった。フォローアップ期間は5ケ月から約9年であった。隣接椎間障害の定義は明らかな椎間の狭小化、erosionの出現、不安定性の出現とした。隣接以外の病変出現は除外した。

結果: 5例に隣接権間障害を認めた。上位4例、下位1例であった。出現時期は初回術後11ケ月から6年9ケ月と多岐にわたった。上位障害4例のうち3例に固定範囲の延長、再固定が施行された。 1例は全身状態不良につき経過観察とした。下位隣接病変1例は除圧およびヘルニア摘出が施行された。

考察:血液透析(HD)患者は骨脆弱性に加え、靭帯組織の脆弱性もあるため、固定術後の隣接椎間障害は起きやすいものと考えられる。したがって固定術の適応および範囲、手技に関しては十分な検討が必要であるが、破壊性変化等で著明な不安定性を示したものは除圧術の成績は不良で固定術を選択せざるを得ない。今回の結果をふまえ隣接権間障害出現の要因、 HD患者に対する固定術の適応に関し検討した。

 

23.骨粗鬆症性椎体骨折後遅発性脊髄麻痺に対する固定術後隣接椎間障害

 

鹿児島大学病院整形外科

南風病院整形外科

鹿児島赤十字病院整形外科  

 

○河村一郎(かわむらいちろう)、井尻幸成、山元拓哉、善明美千久、永吉隆作、富永博之、富村奈津子、鮫島浩司、川内義久、武宮栄二、米 和徳、小宮節郎

 

【目的】我々は骨粗鬆症性椎体骨折による遅発性脊髄麻痺症例に対し、前方除圧固定術(AF)、椎弓切除+後方多椎間固定術(PF)、後方侵入前方支柱再建術(PDV)を症例に応じて行ってきた。今回、各手術の固定椎間・隣接椎間障害について術後調査を行い、放射線学的検討を行ったので報告する。

【対象】 2000年以降本症に対し脊椎固定術を行った42例(女性34例、男性8例、手術時平均年齢75.5歳)を調査対象とした。術式は、AF:16例、 PF:ll例、 PDV:15例であった。これらの症例に対し、術前、術直後、最終調査時の]線像を評価した。

【結果および】各術式の固定椎間における術直後の矯正はAF:7.5° 、PF:9.1°、PDV: ll.4°で、最終調査時の矯正損失はAF: -19°、 PF: -20° 、 PDV: -7.8°であった。PDV群は比較的良好な結果が得られたが、経過観察期間が短い症例が多く、より長期の観察が必要と思われた。

 

24.テクミロンテープによる固定椎間短縮の試み−骨粗鬆性椎体偽関節に対するHA Vertebroplasty & one above one below PLFの短期成績−

 

九州記念病院 整形外科 

 

○吉田正一(よしだまさかず)、武内晴明、高良 健、岡山洋二

 

はじめに
骨粗鬆性椎体偽関節に対するHA Vertebroplasty に於いて、以前は2above2belowのPLFを基本としていたが、2008年からはsublamina に通したテクミロンテープをRodに締結することにより1abovelbelowの固定を行っている。

対象と方法
対象は7例で、男性1例・女性6例、平均76.1 (64〜85)才。経過観察期間は10.3 (5〜16)カ月で、偽関節はL3が2例、L4が4例、L5が1例であった。これらの症例(I 群)に対して、 1abovelbelowの手術を施行した。結果は2above2belowの4症例(U群)と比較検討した。

結果
手術時間はI群が平均158.7 (125〜195)分、U群が平均233 (195〜255)分、出血量はI 群が平均150.7 (50〜250) g、U群が平均400 (210〜700) gと、有為に減少していた。観察期間が短いものの、 7例中6例は独歩で自宅での生活に復帰できた。しかし、術後に転倒し骨盤骨折を起こした85才の1例がまだ入院中である。画像所見では、 1例が術後4週目に上位椎体のendplateをcut-offしたが、それ以上の進行はなかった。Vertebroplastyを行った椎体は全例骨癒合を得た。隣接椎間障害は現時点では発生していない。 JOA scoreは術前平均8.3 (4〜14)術後平均17.1(6〜27)で改善率は55.3(8〜86.7) %であった。まとめ
テクミロンテープ併用により1abovelbelow でも十分な固定が出来ている。隣接椎間障害を減少させると共に、高齢者に対する低侵襲な方法として有用と考えている。

 

25.隣接障害から見た不安定性腰椎変性疾患に対するnon-fusion stabilizationの意義−2年以上経過例の検討−

 

大分整形外科病院整形外科 

 

○大田秀樹(おおたひでき)、松本佳之、森下雄一郎、ファン ジョージ、木田浩隆、竹光義治

 

【目的】 SSCS systemによる制動術後の隣接障害について検討した。

【対象および方法】対象は術後2年以上経過した52例。男性35例、女性17例。年齢は平均64.3歳、経過観察期間は平均35.4カ月。 5°以上の後方開大、3mm以上の前方すべり、椎間関節の矢状面化のいずれか一つあれば不安定とした。

【結果】臨床症状はJOA scoreで14.4が25.5に改善、当該椎間板の可動域は9.6°が2.0°と有意に減少、レ線的隣接障害は3例に存在した。 1例にscrewの切損を、1例にscrew のIooseningを認めた。

【考察】脊椎固定術の欠点の一つに隣接障害があり対策として制動術があるが長期成績の報告が少ない。SSCSはscrew headに可動性のあるシステムであり、隣接に与えるストレスを軽減するものと予想している。われわれの2年以上の使用経験ではscrewで切損例は1本だけであり、隣接障害で手術に至った症例は1例のみであった。今後はさらに隣接障害に着目して経過観察してゆく必要がある。